仮想通貨の暴落要因~暴騰の裏に暗躍する大口投資家!?~

目次



1月の中旬から2月の今現在も仮想通貨全体的に下げ相場が続いています。
考えられる要因が多く一度まとめ、それから今後の展開を予想してみました。
上がったり下がったりが金融商品とは桁違いに大きく多いことを再度認識させられるのが今回の相場ですね。
時系列毎に見ていきましょう。

FebSlump-01



1月中旬

ドイツ・中国・インドネシア・韓国等、各国の規制強化の話題が一気に出始める

1月26日

コインチェック(coincheck)5.23億XEMが流出(ネム(NEM)流出事件)

1月下旬~2月初旬

テザー社が発行するテザー(USDTether)がUSドルの担保が不足(総額約2400億円)しているにも関わらず大量に発行されている疑惑が持たれる(米商品先物取引委員会(CFTC)がテザー社のCEOに召喚状を送ったとのニュース)

 テザー社の疑惑に関して詳しくはこちら

2月初旬

韓国取引所ビッサム(Bithumb)の立ち入り捜査されるとのニュース

中国が仮想通貨の規制を強化~完全禁止のニュース

インドが仮想通貨の規制・禁止のニュース

インドに合わせてタイも仮想通貨への規制強化のニュース


2017年の後半、一気に暴騰し知名度をさらに高めた仮想通貨ですが、その後の価格の下がり方はかなり極端な動きです。
上の項目で挙げたもので事実だったニュースはコインチェック(coincheck)のみでいずれもその後に否定・または真偽がわからないままのものばかりです。
それに加え米国の長期金利上昇によって株価が下がり、日本も含めて世界的に売り相場が非常に強い状況です。
下落が新たな不安要素のニュースを目立たせ、目立ったニュースが更なる下落を引き起こすスパイラルが出来上がっているようにも感じます、必ず相場が戻る時は来ますがそれが少し先になりそう気配があります。
噂が収束に向かうと新しい悪いニュースが飛び込んでくるのはタイミングが良すぎると感じますし、悪いニュースや出処のはっきりしない誤情報などをわざと流させ価格が下がりきったところで安く買い叩くことを大口投資家が狙っているのではと勘ぐりたくなります。


下げ相場でかつ仮想通貨に各国の政府や中央銀行がその対応に追われているのは事実ですが、仮想通貨の影響力が大きくなったことの表れであり暴騰や暴落によりそれぞれのブロックチェーンやスマートコントラクトなどの技術そのものの価値が下がったり、信頼性が下がっているわけではないということです。 現状ではただの投資や投機の対象でしかないほとんど全ての仮想通貨にはそれぞれに強みや今ある市場に利便性や低コスト化をもたらす目的が備わっています。 仮想通貨が通貨としてではなく本来の機能で実際に社会に溶け込むくらいに普及するようになれば仮想通貨自体の価格の変動は小さくなりそうですが、しばらくは急な価格変動が続きそうです。